朝鮮半島の問題、中東の状況などの地政学リスクが変化し、日本の株式市場のみならず、世界の株式市場が「乱高下」する日々である。果たしてこの先、日本経済はどうなるのであろうか？　マスコミや個人投資家は昨今の日米の株価を見て、バブルでは？　近年中に崩壊するのでは？　と懸念し、2020年の東京オリンピック後は、経済不況に陥るとする人も多い。しかし、アメリカ経済、日本の政策と経済の関係、機関投資家の動きなどを熟知した著者の意見は異なる。日本の20年以上続いたデフレの流れは終わったが、今はまだバブルとは言えず、せいぜい五合目だという。これから2018年から2020年の間は「乱高下」が続くが、それ以降2026年までは、日本経済のみならず世界的に「バブルが拡大する」というのだ。そしてその後の2026年頃に、リーマン・ショック級の経済崩壊が起こりうるというのだ。また庶民にとっての2018年は、長期的なインフレの始まりと認識される年だという。一部上場企業20社以上のアドバイザーをつとめ、上場企業３社の社外取締役・監査役を兼任する著者が、オリンピック後も見据えた独自の経済予測を展開する。世界の投資の大部分を占める機関投資家がどのような経済的なふるまいをするのか？　それによって経済はどのように動くのか？　その大きな流れを頭において個人も資産形成を考えないと、長期的に企業も日本人も貧しくなると説く。経済の未来を予測し、それに即して、企業や個人の経済状況の改善を指南する一冊！　【目次】はじめに/序章　ニューヨークで見た株価急落/第１章　2020年東京オリンピックまでの日本経済はどうなるのか？/第２章　激動の世界情勢と地政学リスクの行方は？/第３章　バブルはなぜ生まれ崩壊するのか？/第４章　2020年東京オリンピックの後、バブルが本格化する/第５章　政策は景気をどのように動かすのだろうか？/第６章　企業価値向上につながるコーポレートガバナンスとＩＲとは？/第７章　未来予測を資産形成にどう活かすか？/おわりに/主な参考文献