日銀が黒田総裁のもと採ってきた大規模金融緩和政策は、雇用環境の改善、財政赤字の縮小など多くの成果をもたらしてきた。だがそうした事実にもかかわらず、大規模な緩和が物価の急騰、為替の暴落など様々な副作用をもたらしてきたとの批判がある。そこで本書では、客観的なデータに基づいて大規模緩和の成果を検証。大規模緩和に対する否定論が十分な事実に基づかない議論であること、緩和の副作用もありえないことを示す。あわせて今後の金融政策の採るべき道筋を示したい。