「首相の靖国参拝を中止せよ」「日本はアジアの人々に謝罪すべし」「竹島は韓国に譲れ」「外国人参政権の実現を」「東アジア共同体」「人権擁護法案」……。近年よく耳にするこれらの言説は、言うまでもなく、他国や特定の団体を利するものであって、日本の国益に資するものではない。それどころか、まるで白蟻が家屋の屋台骨を食い荒らすがごとく、日本および日本国民を蝕む言説である。発言の主は、日本の政界、官界、財界、メディア、学界などに身を置く人士たちであり、その影響力は計り知れない。そこで本書では、彼らの実名を挙げながら、その言説の誤りを糺す。主な対象人物は、細田博之氏、加藤紘一氏、河野洋平氏、古賀誠氏、野田毅氏、岡田克也氏、前原誠司氏、池田大作氏、田中均氏、平山郁夫氏、北岡伸一氏、五百旗頭真氏、榊原英資氏、梅原猛氏、小林陽太郎氏、北城恪太郎氏、若宮啓文氏、本田雅和氏、長井暁氏、西野瑠美子氏、本多勝一氏など。