限られた原資を、誰に、何のために配分するのか。

「一律に上げる」から「戦略的に報いる」へ――
人と組織のプロが示す、これからの報酬設計

物価上昇や人材不足を背景に、企業にはこれまで以上に賃上げが求められています。しかし、他社に合わせて給与を上げたり、全社員に一律で還元したりしても、それで人材が定着し、会社が強くなるとは限りません。実際、よかれと思って行った賃上げが、「なぜ自分はこの金額なのか」「新人ばかり優遇されている」といった不満を招き、かえって社員の意欲を損なうこともあります。
著者は、株式会社パソナグループにて新規事業企画に従事した後、デロイト トーマツ コンサルティングにて組織・人事領域のコンサルティングを担当。その後、株式会社サンリオ人事企画部長として制度を運用する側の責任も担いました。現在は独立し企業の人事戦略や制度設計を支援する人事コンサルタントとして活動しています。
著者は報酬を単なる「人件費」ではなく、企業がどのような未来を目指し、どの仕事や人材に価値を置くのかを示す「投資」として考えています。限られた原資だからこそ、まず仕事そのものを見直し、「なくす・変える・任せる・残す」という観点から業務と担い手を整理する。そのうえで、人が本当に価値を発揮すべき仕事を見極め、そこへ時間と原資を振り向けていくことが重要だとしています。
さらに、報い方は基本給や賞与だけではなく、福利厚生、成長機会、働き方、裁量、承認、仕事への誇りまでを含めて考え、社員が「何に対して報われているのか」を実感できる仕組みを整えることが重要だとしています。
本書では、賃上げの原資のつくり方から、報酬制度の設計、社員への伝え方、将来を見据えた人件費計画までを具体的に解説します。
「賃上げは必要だが、どこまで上げればよいのか分からない」「限られた原資をもっと効果的に使いたい」「社員の納得感と会社の成長を両立させたい」。そんな課題を抱える中小企業の経営者や人事責任者、次代の経営を担う人に、報酬を経営戦略として考え直すための視点と具体策を示す一冊です。